Signal

Signal(シグナル)の安全性と危険性(脆弱性)について解説!

エンドツーエンド暗号化によりセキュリティが非常に強い「Signal(シグナル)」は、他のメッセージアプリの情報保護に対して危機感を抱いているユーザーを中心に利用者が増えています。

この記事では、Signalの危険性や脆弱性について口コミや実際の例から解説していきます。

Signalの詳細と安全性

Signalの詳細と安全性について解説していきます。

運営・開発会社

Signalの運営・開発会社の情報は下記の通り。

開発会社Signal Foundation
リリース日2014年7月29日
アメリカ

Signalは、アメリカのITベンチャー企業が開発したオープンソースのメッセンジャーソフトウェアで、リリース日は2014年7月29日とリリースされてからそれほど経過していません。

Signalで出来ること

Signalは、LINEやSkypeのようなメッセージをやり取りできるメッセンジャーアプリです。

基本機能

  • スタンプ
  • GIF
  • メッセージ
  • 通話・ビデオ通話
  • グループ通話
  • 画像の共有

メッセージのやり取りができる他、スタンプや通話、ビデオ通話など基本的な機能が揃っています。

基本的にこうしたサービスは全て無料で使うことが可能です。

必要な情報

Signalでアカウント作成するときに必要な情報は下記の通り。

  • 電話番号
  • 名前(本名以外可)

これに加えて、年齢が13歳以上である必要があります。

安全性と脆弱性

EFF公式サイト

Signalは、電子フロンティア財団が定める「最もセキュアなメッセンジャーリスト」において、7つの調査項目の全てをクリアしているサービスです。

それぞれの詳しい内容については【Signalのサービス内容から発生する危険性を調査】に記載しますが、情報漏洩や脆弱性の問題もなく、オープンソースであるためセキュリティに穴がないか外部の人間がチェックできるという性質も、個人情報を守るという点で有利に働いています。

Signalの口コミから安全性・安全性を調査

Signalの評判を集めてみました。

 

使っているユーザーが少ない

20代女性

昨今、何かと情報保護が問題になっているため、こうした点に非常に強いSignalを導入してみました。しかし、友達とのやり取りを行うには、Signalを利用している人が少ないため使い勝手が悪いです。

安心して使える!

30代男性

運営側が情報を漏らさないことに誇りを持っているサービスです。そのため安心して使えます。

基本的な機能が揃っている

40代男性

Signalはセキュリティに強いサービスであることに加え、メッセージアプリとして基本的な機能が揃っています。ビデオ通話や通話も可能なので、通話料金をかけずに電話をしたいというときにも便利です。

Signalの口コミまとめ

  • 相手もSignalに入っていないとやり取りできない
  • 情報保護、セキュリティに強い
  • メッセージアプリとして基本的な機能が揃っている
  • ビデオ通話や通話もできる
  • 基本的に利用料金無料

口コミからSignalは情報保護に非常に強いことが分かります。

利用者が少ないというデメリットこそありますが、基本的な機能も揃っていて利用料金も無料であるため、セキュリティの強いメッセージアプリを導入したいという方におすすめできるでしょう。

Signalのサービス内容から発生する危険性を調査

Signalのサービス内容から発生する危険性について解説していきます。

プライバシーの保護に強い

Signalは、個人情報が非常に守られているサービスで、たとえ裁判沙汰や警察沙汰になったとしても、ほんの少しの情報しか漏れなかったという事例がほとんどです。

そうした背景から、デモの主催者や参加者が多く利用しています。

こうした参加者も多いことから、いかに情報が漏れにくいかが分かるでしょう。

当局に提供する情報が限定されている

Signalは、法律上のトラブルに巻き込まれたとしても、当局に提供する情報が非常に限られています。

理論上、Signal運営すら情報を見ることは出来ないとされているなど、プライバシーを守りたいという人に愛されているサービスです。

エンド・ツー・エンドの暗号化

Signal公式サイト

Signalでは、エンド・ツー・エンドの暗号化が導入されており、非常にプライバシー面で強いサービスと言えます。

エンド・ツー・エンド暗号化とは、暗号化を使用する利用者のみが鍵を持つことで、サービスの管理者や第三者が勝手にデータを復元することを防ぐ技術です。

インターネットを通して送受信しているデータを傍受されたり、サーバーに保存されているデータを盗まれたりしたとしても、復元が不可能となるため、プライバシーがしっかりと守られます。

Signalの運営さえもやり取りは見えない

Signalは、その仕組みの性質上、理論上はSignalでさえもやり取りは確認できないとされています。

これは、Signalをチェックした専門家による意見ということもあり、かなり説得力がある意見と言えるでしょう。

「最もセキュアなメッセンジャーリスト」を全てクリア

Signalは、電子フロンティア財団が定める「最もセキュアなメッセンジャーリスト」の7つの項目を全てクリアしているサービスです。

電子フロンティア財団とは、アメリカに本拠地を置く法律面の主張をする非営利組織で、自由な言論の権利を守っていくことを主な活動としています。

「最もセキュアなメッセンジャーリスト」の項目は以下の通り。

最もセキュアなメッセンジャーリストの内容

  • 法廷での弁護資金や弁護士の提供政治活動や大衆による活動を組織する
  • 「根拠がない」または「誤っている」と考えられる法的脅しから個人や新しいテクノロジーを保護する
  • 関連ニュースや情報を掲載するWebサイトやデータベースを維持
  • 利点がないと考えられる特許を無効とすることを目的として、特許権の濫用と考えられるケースのリストを求める
  • 政府や法廷に手引きを提供
  • 個人の自由を保護するのに役立つと信じられるテクノロジーを支持
  • 個人の自由とフェアユースを侵害すると考えられる立法を監視し抗議

こうした団体によるリストをクリアしているSignalは、セキュリティが強くプライバシー保護に強いサービスと言えるでしょう。

Signalプロトコルが利用されている

Signalでは、Signalプロトコルというプロトコルを使って暗号化がされています。

Signalプロトコルは、エンドツーエンド暗号化を使った音声、映像、メッセージのやり取りが行えるもので、オープンソースであるため様々な企業が独自のサービスに利用しています。

このように、Signalで利用されているSignalプロトコルは、他のサービスでも利用されているなど、セキュリティ面で非常に心強いものだと言えるでしょう。

Signalで実際に発生している危険性・脆弱性の例について

Signalで実際に発生または起こり得る危険性・脆弱性の例について解説していきます。

デモや抗議活動のやり取りのツールにされている

Signalは情報の秘匿性が高く、デモ主催者や参加者の連絡ツールとなっている事実があります。

これは、それだけSignalの情報保護能力が強く、裁判や警察沙汰になったとしても情報がほとんど漏れないという信頼から起こっていることです。

つまり、それだけプライバシー保護に強いサービスと言えるでしょう。

裁判に発展したときに相手の情報を取得できない可能性が高い

Signalは非常に情報の秘匿性が高いサービスです。

これは逆に言えば、裁判沙汰に発展した相手がSignalでのみの知り合いだった場合、トラブルとなった相手の情報を取得できない可能性が非常に高くなるため、トラブルが発生した際に相手の所在を掴むことが出来ないという危険性があります。

デバイスを買い替えたときに手動で移す必要がある

Signalは、デバイスにデータが残る形式のアプリです。

そのため、機種変更やスマホの交換などで別のスマホを使うとき、データを自力で移す作業が必要になります。

メッセージアプリではこうした形式を採用しているサービスは珍しく、他のサービスにはないデータ移行作業が面倒だという大きなデメリットがあります。

連絡先アクセスを許可しなくても通知される

Signalで連絡先アクセスを許可しなかったとしても、相手の連絡先に自分の電話番号があると通知されてしまうという仕組みもデメリットのうちのひとつでしょう。

たとえ、自分が相手の連絡先を登録していなくても、相手が自分の連絡先を知っていればSignalアカウントの通知が届いてしまいます。

つまり、相手が登録している貴方の電話番号と貴方が現在使っている携帯電話番号が同じ限り、連絡を取りたくない相手に対しても通知が行くということです。

この相手が貴方をストーカーしてきた過去があるなどトラブルの遭った相手だと大変なことになる、という危険性があります。

スクリーンショットでやり取りが外部に漏れる心配がある

Signalはインターネット間のセキュリティやプライバシー保護に非常に強いサービスです。

ただし、メッセージをスクショされたり、ビデオ通話や通話の内容を録音されてそれを晒される危険性は十分あります。

ただし、これはどういったサービスでも同様のことが言え、Signalだけの問題ではないということには留意しましょう。

Signalで危険を回避するための方法

Signalで危険を回避するための方法について解説していきます。

仕事のやり取りや後々裁判になりそうな内容をやり取りしない

仕事関係のやり取りをメッセージアプリで行いたいと思う人も多いでしょう。

しかし、仕事関係のやり取りをSignalで行うと、何かトラブルがあったときに裁判所を通したとしても相手の情報が一切分からないということになりかねません。

そのため、身元が分からない相手との取引や仕事に利用することはやめておいた方が無難です。

危険なグループに参加しない

Signalはその情報の秘匿性から、デモ団体や社会的に問題のある団体が連絡ツールとして利用していることも珍しくありません。

こうした団体から突然メッセージが送られてきて招待を受けるという可能性もゼロではないということです。

また、Signalの性質上、相手に自分の電話番号が登録されていると、その相手に自分のアカウントの通知が行ってしまいます。

相手がそうした団体に所属していると、こうした勧誘の可能性はグッと上がってしまうと言えるでしょう。

Signalの危険性について【総括】

Signalはプライバシーを守れるという点に関して言えば、非常に優秀なツールです。ただし、利用しているユーザー全てが善人だとは限りません。

情報が漏れないからと、運び屋など犯罪になるバイトに誘われたり、そうした仕事の連絡ツールの温床となっていたりする可能性も十分にあるでしょう。

また、相手が自分の連絡先を知っていれば、相手に通知が届いてしまうという問題もあります。

セキュリティこそ強靭ですが、スクリーンショットに撮られる、録音されると晒されるという問題もあります。

また、これに加えてスクリーンショットや撮影、録音などやり取りをしている相手から情報が漏れてしまう可能性もあります。

電話番号の通知が自動的にされてしまうというデメリットはありますが、それ以外は十分自衛が可能な範囲と言えそうです。

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